深化した教育を実現：　　「カン・コツ」を明らかに

Tobii
9月 18, 2023
6 分

特定の職業では、高い専門性が求められますが、企業は隠れた重要な技能、つまり「カン・コツ」をどう引き出し、どのように活用するかという問題に直面しているかと思います。製品の品質を確保する、安全性を維持する、組立作業を監督するなどの業務において、その人の技能のすべてを把握することはできません。

従業員はまず、業務パフォーマンスを向上するための研修を受けると思います。それと同時に実際に作業をするにつれて、業務に必要な技能も身に着けていくでしょう。つまり、すでに確立されている研究プログラムとは別に、実際の作業を通じて自然に身につく能力やテクニックがあるということです。このような技能は、時間の経過とともに自然と向上していくものであるため、多くの企業では研修の対象になっていないのが現実です。

また、このような専門的な技能は簡単に伝達することが難しく、生産性とコスト効率においても実は悪影響を及ぼしています。

詳しく見ていきましょう

カン・コツとは何か？
カン・コツをどう可視化するか？
従業員の専門的な技能をどのように活用するか？
アテンションデータを使って、どのように研修スピードを上げ、コストを削減するか？

隠れたコスト

企業は長年の経験を持つ熟練者に大きく依存しながら、従業員の教育に多大なリソースを投下しています。しかし、多くの企業は、自社の従業員の中に高度な専門知識が豊富に眠っていることに気づいていません。

「カン・コツ」を可視化し、それを伝承することを怠ると、企業は知らず知らずのうちに高い研修コストと長いリードタイムを負担していることになります。従業員は新入社員研修に必要以上の時間を費やし、熟練者は新人教育に余計な時間が割かれるため、ビジネスに不可欠なタスクをこなす能力が制限されてしまいます。ひいては、製品の品質問題だけではなく、ひどい場合には安全上の問題にまで発展する恐れもあります。

見過ごされている技能

「カン・コツ」は、あらゆる業界や現場に存在していますが、多くの企業では十分に活用しきれていません。複雑なタスクを完了するときは必ず、誰かが独自の技能を発揮しているはずです。

ここで、工場における目視検査、安全チェック、組み立てについて考えてみましょう。これらの作業は目視による検査に依存していますが、この技能を磨くための専門的な教育を取り入れている企業は少なく、作業員の仕事のごく一部として扱われ、訓練されるべき特定の専門知識であるという認識は低いのです。

実際、この問題について調査してみたところ、製造業におけるヒューマンエラーの20～30％は、目視検査プロセスの失敗に起因していると言われています。このように貴重な技能が隠れたまま、真に活用できないでいると、ビジネスの足かせとなってしまいます。

経験を最大限生かす

でも、安心してください。今皆さんには、専門知識を活用できる一つの選択肢があります。これまで蓄積された「カン・コツ」を伝承していきたい場合、アイトラッキングを活用することにより、熟練者が普段何気なく行っている高度な作業中の視線データを記録することができるのです。

アイトラッキング専用のハードウェアとソフトウェアにより、作業者の目の動きや視覚的注意をリアルタイムで確認・分析することができます。アイトラッキング技術は、熟練者が何を見て、何をしているかを明らかにし、最適な技能を教育することができます。

熟練者の視覚パターンを取得し、そのパターンをマッピングし、教材や手順書に取り入れることで、研修プログラムに変革をもたらします。熟練者と若手作業者が一緒に視覚パターンを確認しながら、お互いの相違点や類似点、改善方法に気づくことができるでしょう。研修前後で従業員のパフォーマンスやスキルがどう改善したかなど、より深く評価することも可能です。

従業員の「カン・コツ」を分析することは、従業員を高いレベルで標準化するための鍵でもあります。評価の基準点を見直したり、研修の進捗度合を確認したり、改善点を特定し、的を絞ったフィードバックを提供することができるようになります。この方法は、研修プロセスを加速させ、コストを削減し、最終的には製品の品質や安全性の向上など、より良いビジネス成果につながることでしょう。

一緒に始めましょう

従業員にとって、当たり前に日々行っている業務の中には多くの技能が眠っています。こうした技能を可視化は、研修コストの削減や、時間の節約につながります。アイトラッキング技術を導入することで、熟練者や指導員は、若手従業員に対して、データに基づいた的確なフィードバックができ、これまで研修に費やしてきた時間とコストを大幅に削減することができるのです。

アイトラッキングは、すでに世界中の企業で、研修や技能評価手法として導入されています。